コロナ禍を転じ副業解禁企業を福とみよう！転職＆就活生おすすめ注目点

今年2020年は新型コロナウイルス(COVID19)が引き起こしたパンデミックにより、社会生活や仕事の仕方・働き方が大きく変わった歴史的ターニングポイントの年として、記憶されていくことと思います。

や

と悩んだり不安を感じている人も多くいるかと思います。

そして、実際その通りでもあるとは思いますが・・

グローバル・地球規模に人々が行き交う今、これから先の世界では、新たなパンデミックが頻発する危険性が高いとみている専門家も多くいるようです。

どうも・・
たまたま運が悪かったのではなく、新たな時代の “始まりの年” に重なってしまった、とみるべきなのかと。

そうなのであれば・・
始まってしまった新たな世界に適応していくために必要な術は、この考え方なのではないでしょうか？

福を得るためには、自らは自らが守る “自己防衛” の精神や “レジリエンス（回復力）” が、これから先の世の中ではとても重要になってくるかと。

当ブログ《フクブログ》では、そうした “自己防衛” の具体的な方法の1つとして《副業》をおすすめしています。

備えについて、一緒に考えていきましょう！

結論！コロナ禍後の転職・就活では副業解禁企業が従来以上におすすめ！

コロナ禍の今（2020年５月）、信頼できるデータの１つとして共同通信社が今月16日にまとめた新卒採用などに関する主要111社へのアンケート結果のデータがあります。

具体的な主要アンケート項目は以下の３点。

1. 採用活動でのウェブ活用
2. 中途・経験者採用の意向
3. 新型コロナを受けてのテレワークへの対応

それらのデータを基に、今後＝アフターコロナ禍の仕事・就職面に関する自己防衛に必要な視点を探ってみたいと思います。

ポイントは、 データを単体で見るのではなく複数データを重ね合わせて見る点。

その意識を持ってデータを見ていくと、1つのデータだけでは気づきにくい点が、目の前にス～っと浮かび上がってくることがありますので。

まずは最初に結論を！

考えうる具体策は、『閉鎖的でない企業を選ぶ』 という方法。

それは閉鎖的の反対の姿勢＝ “オープンな姿勢” を持っている企業はどこか？！ を、(外部からでも）知り得る点に着目すること。
それが！
『副業を解禁しているかどうか＝副業解禁企業かどうか？！』 という点となります。

★その点については、よかったら 以下の関連記事もご覧ください

就活生は副業解禁企業をベンチマーク先にも

就活生の方については、就職先候補として副業解禁企業を優先的に選んでいくだけでなく、企業調査を行う際の “ベンチマーク企業” として選定＆活用することもおすすめします。
残念ながら・・・
副業を解禁しているオープンな姿勢を持つ企業は今のところまだまだ少数なので、副業解禁企業のみに的を絞ることは難しいのが現状。

ですので、就職を希望する業界に副業解禁企業が存在する場合はその企業を “ベンチーマーク（＝比較基準）企業” として設定し、同業他社と比較する際の基準の会社とすることをおすすめします。

では次に、それぞれのデータ内容を詳しく見ていき、副業解禁企業がこれまで以上におすすめとなってくる点を確認していきたいと思います。

2021年春入社の学生（2020年の大学４年生＝就活生）の採用活動について

当項目のアンケート結果は以下です。

◆説明会や面接をウェブで実施すると回答した企業：　86%

ポイントは、新型コロナウイルス感染が終息した後もウェブ活用を検討する企業が大多数である点。

◆採用活動でウェブを活用する場合の活用方法について

• 日程を延期しないでの活用：68%
• 日程を延期した後での活用：15%
• その他：17%
  ※その他と回答した17%でも一部の導入や、今後の影響を見て検討という説明があった。

◆新型コロナ終息後の対応について

• 積極的に活用：32%
• 必要であれば活用：57%

２項目の合計はほぼ９割に達していて、以下の利点を挙げる企業が相次ぐ結果。

1. 地方在住の学生と十分に接点を持てる
2. 効率的

また、ウェブ活用をしないで従来型の採用活動のみを行うと回答した企業は無し（ゼロ）。

このデータについては、結果を単体で捉える限りにおいては、就活生なかでも地方在住の学生にとっては非常にプラスの内容となっています。

中途・経験者（＝転職者）の採用活動について

当項目のアンケート結果の概要は以下です。

• 専門性に応じて処遇する『ジョブ型雇用』の導入
• 通年採用の拡大

などが上位を占める結果に。

新卒一括採用や終身雇用に代表される『日本型の雇用慣習を見直す動き』が浮かび上がる結果となっています。

具体的な取り組みを複数回答で聞いた主な結果（比率が高い結果）は以下。

• ジョブ型雇用：39%
• 通年採用の導入・拡大：36%
• 年功型賃金の見直し：17%

中途・経験者の採用の意向の具体的な数値データは以下。

中途・経験者の採用比率

• 引き上げたい：36%
• どちらでもない：41%
• 引き下げたい：1%

【補足】－『どちらでもない』と回答した41%の企業の中にも、以下のような回答があり。
「即戦力をタイムリーに確保する」（電機）
「高度専門人材のニーズがあれば積極的に活動を実施」（食品）

このデータについても、単体で見る限りにおいては、転職希望者にとってとてもプラスの内容となっています。

新型コロナを受けてのテレワークへの対応について

アンケート結果は以下です。

新型コロナウイルス対策で、テレワークの新規導入と適用拡大を実施した企業数の合計は79%

この結果が大筋の傾向を表す数値ではあります。

より詳しいアンケート結果は 以下になります。

1. 適用拡大：74%
2. 導入済みで従来通りの運用：18%
3. 新規導入：5%
4. 導入しない：1%

この結果の詳細内容の中で注目をすべき点は以下。

つまり、新規導入をした５％の企業というのは、これまで導入をためらっていた企業と換言することもできますし、終息後の継続にも疑問符が付く企業とも言えると捉えられます。

２）の企業群についても、コロナ禍の現状においてさえもなお、“拡大運用を行っていない” という点にこそ注目をすべき。

その事実が浮き彫りにしている状況は以下と捉えるの妥当だと考えられます。

形式的にはテレワークを導入してはいるものの、その運用はごく一部に限られる

そのように捉えると、この項目のアンケート結果で注目すべき点は実は・・
上で大筋の傾向を表す数値として案内をした“79%” という数字ではない、と考えられます。

注目すべき点は実は！
『 ２），３），４） の企業の比率の合計が24%（＝約４分の１）にも上る』 という点だと。

繰り返しになりますが、この歴史的なタイミングにおいてさえもなお、主要111社という国内の(最)先端を走っているであろう(超)エリート企業の中においてさえ、かなり高い割合の企業が 『テレワークの本格運用に前向きでは無い』 という点です。

この事実はまた、以下の非常に痛い点を暗に示していると捉えられます。

自ら本気で「変わろう！」と思うことができない＝変わることに躊躇をしている人とそのした人達が多数派である組織は、外部から少数の新たな血（人材）を取り入れたとしても結局は、その新たな血を飼い慣らそうとするであろう・・・
ということだと。

つまり・・
上で見てきました、「単体で見る限りにおいては」 という注釈を付けたデータの内容は、その内容自体はどんなに前向きな視点で行われたとしても・・・

まとめとして

社会や組織はなかなか変わることはできない・・・
良くも悪くも、日本という国のその実体は誰もが感じていることだと思います。

そしてだからこそ！
（期待はしつつも・・）世の中が変わることをただ待つのではなく、『自らの身は自らで守る』 という姿勢やそのための手段を持つていることはとても大事なことと思います。

そうした意味で、『副業』というツールは、自らの働き方や将来ビジョンといったとても大切なものを、企業・会社・組織に100％近く依存せざるを得ない状況から脱却するための、『非常に有効な手段』 になります。